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「ものづくり」としての日本の産業の未来について 以前ナノテクノロジーという言葉がもてはやされていましたが、日本の産業の基本である「ものづくり」にはすでに大企業のナノテク基礎研究によって実際の商品化が進められています。 それにはすでに実現している、しわにならない形態安定シャツ、飛距離が伸びるゴルフのドライバー、見た目が１０歳若返る化粧品、そしてこれから５年以内に期待されるブラウン管なみの明るさと鮮明画像を実現するFED次世代ディスプレイ、フレキシブルな画面が作れる有機ELディスプレイと挙げられ、ここ５年間に身近なものが増えていくでしょう。 推測ですが、未来の自動車として燃料電池方式と蓄電方式の自動車が実際に商品化されて出現するには、やはり両者もナノテクの技術を駆使しないと不可能です。 それは今の携帯電話をみるとおわかりのように、昨今のようにワンセグだとかウォークマン機能だとかあまりに電話本来以上の機能が集約され過ぎて、それを駆動させるバッテリーの能力をはるかに超えてしまっています。それこそ毎日充電しても追いつかないようになって来ています。 すなはち、現在の「ものづくり」の最大ネックは電源としての能力が製品の限界となっているところにあります。 それを克服できる技術がナノテクだということになります 日本は１９９２年から当時通産省、工業技術院による産学官連携プロジェクトを組み１０年間で２６２億円という予算で取り組んで成果を上げたようですが、アメリカもこの国家を挙げて NNIを立ち上げ「ものづくり」技術の主導権を握ろうとしています。 アメリカは国防としてのナノテク確保のため１年間で、１０００億以上の予算でもってこれに取り組んでいます。日本とは桁の違う話です。 しかし、お金さえ注ぎ込めばうまく行く話しではありません。 日本は数十年前からこうした技術に、久保亮五博士を始めとした取り組んでいる人たちがいたという地道な積み重ねがあります。 |
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こうしたナノテクは、当面大企業の「ものづくり」としての活躍の場ではありますが、中小企業がこうした技術を使った製品づくりを行おうとするとき既存の技術に依存している企業はどうしてもおいてきぼりをくらいます。 これに挑戦できるのは新しい中小企業が多いと思いますが商品化までにもっていくにはリソースが不足しがちな企業が多いもの現実です。 そこで金融機関がどの程度支援できるかによってもその商品化の実現が影響されます。 最近になってやっと各金融機関の決算が好決算となって体力が回復してきたようですが、肝心の「ものづくり」の企業自体の体力はまだまだ厳しいものがあります。 中国や韓国に負けたくない「ものづくり」立国、日本にとって、やはり中小企業の技術革新なくしては未来はないでしょう。それには生産性だけでは勝負としてつらいものがあり、やはり一枚上の超品質か、まねの出来ない高度な製品づくりをおこなわなければならないでしょう。 それを担うのはやはり、次世代の若者でしょう。 カーボンナノチューブに水をいれると常温でも固体になるといった今までの既成概念にとらわれないで、いままでの技術を見直す姿勢と失敗を恐れずに、試行錯誤が出来るには、これからの若き技術者に対してそれにふさわしい職場環境を与えてあげるのが経営者の力量だと思います。 経営者は、ただただ現実の利益ばかり追求せず、未来の利益を想定した冒険もリスクは伴いますがやらねば次世代を担う経営者とはいえないでしょう。 日本経済を支えてくれる新しい製品が生まれてくることを願ってやみません。 |
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